がん予防やがん検診に関して、日本人を対象とした疫学研究のエビデンスが集積してきているにもかかわらず、それらは必ずしも国民の行動（プラクティス）に結びついていません。

そこで、本研究班では、がん予防やがん検診に関するエビデンス-プラクティスギャップを埋め、予防行動や検診受診行動を普及させること、そのための方法論を開発することを目的として活動していきます。その特徴として、普及のための戦略的な手法であるヘルスコミュニケーションのアプローチを用いています。

ヘルスコミュニケーションとは

健康問題に対する国民の知識や意識を向上させ、行動を促すうえでの手段であり、米国National Cancer Instituteも積極的に推進している方法です。